企業にとって労働衛生管理は、労働者の心身の健全を図るための責務であります。その中で作業環境管理は、作業場の環境から労働者にとって有害な因子（有害化学物質や粉じん、騒音など）を除去し、良い作業環境を維持するために行われます。このような有害因子にどの程度、労働者がさらされているかを把握することが作業環境測定です。

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作業環境測定を行うべき作業場は、労働安全衛生法施行令第21条にて定められています。以下の表に、その測定内容と合わせ示しております。

作業環境を行うべき作業場				測定内容
1☆	土石、岩石、鉱物、金属または炭素の粉じんを 著しく発散する屋内作業場			空気中の濃度および粉じん中の 遊離けい酸含有率
２	暑熱、寒冷または多湿屋内作業場			気温、湿度、ふく射熱
３	著しい騒音を発する屋内作業場			等価騒音レベル
4	坑内の作業場	イ	炭酸ガスが停滞する 作業場	炭酸ガスの濃度
		ロ	28℃を超える作業場	気温
		ハ	通気設備のある作業場	通気量
5	中央管理方式の空気調和設備を設けている 建築物の室で、事務所の用に供されるもの			一酸化炭素および二酸化炭素の含有率、 室温および外気温、相対湿度
6	放射線業務を 行う作業場	イ	放射線業務を行う 管理区域	外部放射線による線量当量率
		ロ☆	放射性物質取扱作業室	空気中の放射性物質の濃度
		ハ	坑内の核燃料物質の 採掘の業務を行う作業場
7☆	特定化学物質（第1類物質または第2類物質）を 製造し、または取り扱う屋内作業場等			第1類物質または第2類物質の空気中の濃度
8☆	石綿等を取扱い、もしくは試験研究のため製造する 屋内作業場			石綿の空気中における濃度
9☆	一定の鉛業務を行う屋内作業場			空気中の鉛の濃度
10	酸素欠乏危険場所において作業を行う場合の 当該作業場			第1種酸素欠乏危険作業に係る作業場に あっては、空気中の酸素の濃度
				第2種酸素欠乏危険作業に係る作業場に あっては、空気中の酸素および 硫化水素の濃度
11☆	有機溶剤（ 第1種有機溶剤または第2種有機溶剤 ）を 製造し、または取り扱う屋内作業場			当該有機溶剤の濃度

☆印のついている作業場は、作業環境測定士による測定が義務付けられている指定作業場である。

作業環境による健康障害は多岐に渡ります。例えば、近年話題となった石綿による中皮種などです。
このような有害物質（粉じん、特定化学物質、鉛、有機溶剤）は、指定作業場での測定対象として定められており、作業環境が適切であるか判断するための指標（管理濃度）も設けられています。
測定は作業場全体の環境を把握するため無作為に5点以上で測定を行う場合（A測定）と、作業者が最も有害物質にさらされる可能性がある場所を測定する場合（B測定）があります。
これらの測定結果を総合し、管理濃度と比較することで、当該の作業環境が適切かどうか判断されます。

土石、岩石、鉱物、金属又は炭素の粉じんを著しく発散する屋内作業場では、
それらの空気中の濃度及び遊離けい酸含有率を測定し、作業環境評価を行います。
作業環境測定には、以下２種類の測定があります

○Ａ測定 ： 作業場所について、気中有害物質の濃度の平均的な状態を把握するため、作業場所の5点以上で測定を行います。

○Ｂ測定 ： 作業場所において、有害物質が局所的に高濃度であったり、短時間に多量の有害物質が放出されるような場合には、
Ａ測定の結果（平均的な状態）だけでは、労働者への大きな暴露の危険性を見逃しかねません。
そのような場合、当該の地点のみ測定を行うのがＢ測定です。

これらの測定から、表１に基づき作業場所の作業環境評価を行います。
【 表１ ： 作業環境評価一覧 】

		Ａ測定
		第１評価値 ＜管理濃度	第２評価値≦管理濃度 ≦第１評価値	第２評価値 ＞管理濃度
Ｂ測定	B測定値＜管理濃度	第１管理区分	第２管理区分	第３管理区分
	管理濃度≦B測定値 ≦管理濃度×1.5	第２管理区分	第２管理区分	第３管理区分
	B測定値 ＞管理濃度×1.5	第３管理区分	第３管理区分	第３管理区分

※第１評価値：作業場所における測定点の高濃度側から５％に相当する濃度の推定値
※第２評価値：作業場所における算術平均濃度の推定値

表１における管理区分とは、表２の通り評価結果を表します。
【 表２：作業環境評価における管理区分の内容 】

管理区分	内容
第１管理区分	当該作業場所のほとんど（95%以上）の場所で気中有害物質の濃度が 管理濃度を超えない状態であり、作業環境管理が適切であると 判断される状態
第２管理区分	当該作業場所の気中有害物質の濃度の平均が管理濃度を超えない 状態であるが、作業環境管理に改善の余地があると判断される状態
第３管理区分	当該作業場所の気中有害物質の濃度の平均が管理濃度を超える 状態であり、作業環境管理が適切でないと判断される状態

粉じんについての管理濃度は表３の通りです。
【 表３：管理濃度 】

物の種類	管理濃度
土石、岩石、鉱物、金属又は炭素の粉じん	次の式により算定される値 　 E＝3.0／（1.19Q＋1） 　　　Ｅ：管理濃度 (mg／m3) 　　　Ｑ：当該粉じんの遊離けい酸含有率 （％）

塩素やベンゼン等の物質は、労働安全衛生法施行令別表第３で特定化学物質として定められております。
それら特定化学物質を製造し、又は取り扱う屋内作業場では、それらの空気中の濃度を測定し、作業環境評価を行います
（対象となる特定化学物質は表３の通り）。
作業環境測定には、以下２種類の測定があります。
○Ａ測定：作業場所について、気中有害物質の濃度の平均的な状態を把握するため、作業場所の5点以上で測定を行います。
○Ｂ測定：作業場所において、有害物質が局所的に高濃度であったり、短時間に多量の有害物質が放出されるような場合には、
Ａ測定の結果（平均的な状態）だけでは、労働者への大きな暴露の危険性を見逃しかねません。
そのような場合、当該の地点のみ測定を行うのがＢ測定です。
これらの測定から、表１に基づき作業場所の作業環境評価を行います。 【 表１：作業環境評価一覧 】

		Ａ測定
		第１評価値 ＜管理濃度	第２評価値≦管理濃度 ≦第１評価値	第２評価値 ＞管理濃度
Ｂ測定	B測定値＜管理濃度	第１管理区分	第２管理区分	第３管理区分
	管理濃度≦B測定値 ≦管理濃度×1.5	第２管理区分	第２管理区分	第３管理区分
	B測定値 ＞管理濃度×1.5	第３管理区分	第３管理区分	第３管理区分

※第１評価値：作業場所における測定点の高濃度側から５％に相当する濃度の推定値 第２評価値：作業場所における算術平均濃度の推定値 表１における管理区分とは、表２の通り評価結果を表します。
【 表２：作業環境評価における管理区分の内容 】

管理区分	内容
第１管理区分	当該作業場所のほとんど（95%以上）の場所で気中有害物質の濃度が 管理濃度を超えない状態であり、作業環境管理が適切であると 判断される状態
第２管理区分	当該作業場所の気中有害物質の濃度の平均が管理濃度を超えない 状態であるが、作業環境管理に改善の余地があると判断される状態
第３管理区分	当該作業場所の気中有害物質の濃度の平均が管理濃度を超える 状態であり、作業環境管理が適切でないと判断される状態

特定化学物質についての管理濃度は表３の通りです。
【 表３：管理濃度 】

物の種類		管理濃度
アクリルアミド		0.1mg／m3
アクリロニトリル		2ppm
アルキル水銀化合物（アルキル基がメチル基又はエチル基である物に限る。）		水銀として0.01mg／m3
エチレンイミン		0.05ppm
エチレンオキシド		1ppm
塩化ビニル		2ppm
塩素		0.5ppm
塩素化ビフェニル(別名ＰＣＢ)		0.01mg／m3
カドミウム及びその化合物		カドミウムとして0.05mg／m3
クロム酸及びその塩		クロムとして0.05mg／m3
五酸化バナジウム		バナジウムとして0.03mg／m3
コールタール		ベンゼン可溶性成分として0.2mg／m3
酸化プロピレン		2ppm
シアン化カリウム		シアンとして3mg／m3
シアン化水素		3ppm
シアン化ナトリウム		シアンとして3mg／m3
３，３’－ジクロロ－４・ ４’－ジアミノジフェニルメタン		0.005mg／m3
１，１-ジメチルヒドラジン		0.01ppm
臭化メチル		1ppm
重クロム酸及びその塩		クロムとして0.05mg／m3
水銀及びその無機化合物（硫化水銀を除く。）		水銀として0.025mg／m3
トリレンジイソシアネート		0.005ppm
ニッケル化合物(ニッケルカルボニルを除き、粉状の物に限る。)		ニッケルとして0.1mg/m3
ニッケルカルボニル		0.001ppm
ニトログリコール		0.05ppm
パラ－ニトロクロルベンゼン		0.6mg／m3
砒素及びその化合物(アルシン及び砒化ガリウムを除く。)		砒素として0.003mg/m3
弗化水素		0.5ppm
ベータ－プロビオラクトン		0.5ppm
ベリリウム及びその化合物		ベリリウムとして0.002mg／m3
ベンゼン		１ppm
ベンゾトリクロリド		0.05ppm
ペンタクロルフェノール（別名ＰＣＰ）及びそのナトリウム塩		ペンタクロルフェノールとして0.5mg/m3
ホルムアルデヒド		0.1ppm
マンガン及びその化合物（塩基性酸化マンガンを除く。）		マンガンとして0.2mg／m3
沃化メチル		2ppm
硫化水素		1ppm
硫酸ジメチル		0.1ppm

鉛の精錬や鉛化合物の製造等、労働安全衛生法施行令別表第４に定められている業務の屋内作業場では、
その空気中の濃度を測定し、作業環境評価を行います。
また、鉛以外の金属（カドミウム等）も特定化学物質に定められているものは、作業環境評価の対象となります。
作業環境測定には、以下２種類の測定があります。
○Ａ測定：作業場所について、気中有害物質の濃度の平均的な状態を把握するため、作業場所の5点以上で測定を行います。
○Ｂ測定：作業場所において、有害物質が局所的に高濃度であったり、短時間に多量の有害物質が放出されるような場合には、
Ａ測定の結果（平均的な状態）だけでは、労働者への大きな暴露の危険性を見逃しかねません。
そのような場合、当該の地点のみ測定を行うのがＢ測定です。 これらの測定から、表１に基づき作業場所の作業環境評価を行います。 【 表１：作業環境評価一覧　】

		Ａ測定
		第１評価値 ＜管理濃度	第２評価値≦管理濃度 ≦第１評価値	第２評価値 ＞管理濃度
Ｂ測定	B測定値＜管理濃度	第１管理区分	第２管理区分	第３管理区分
	管理濃度≦B測定値 ≦管理濃度×1.5	第２管理区分	第２管理区分	第３管理区分
	B測定値 ＞管理濃度×1.5	第３管理区分	第３管理区分	第３管理区分

※第１評価値：作業場所における測定点の高濃度側から５％に相当する濃度の推定値
　第２評価値：作業場所における算術平均濃度の推定値 表１における管理区分とは、表２の通り評価結果を表します。 　【 表２：作業環境評価における管理区分の内容 】

管理区分	内容
第１管理区分	当該作業場所のほとんど（95%以上）の場所で気中有害物質の濃度が 管理濃度を超えない状態であり、作業環境管理が適切であると 判断される状態
第２管理区分	当該作業場所の気中有害物質の濃度の平均が管理濃度を超えない 状態であるが、作業環境管理に改善の余地があると判断される状態
第３管理区分	当該作業場所の気中有害物質の濃度の平均が管理濃度を超える 状態であり、作業環境管理が適切でないと判断される状態

鉛についての管理濃度は表３の通りです。なお、鉛以外の金属については特定化学物質のページをご参照ください。
【 表３：管理濃度 】

物の種類	管理濃度
鉛及びその化合物	鉛として０．０５mg／m3

アセトンやキシレン等の有機溶剤を製造し、又は取り扱う屋内作業場では、それらの空気中の濃度を測定し、
作業環境評価を行います（対象となる物質は表４の通り）。
作業環境測定には、以下２種類の測定があります。
○Ａ測定：作業場所について、気中有害物質の濃度の平均的な状態を把握するため、
作業場所の5点以上で測定を行います。
○Ｂ測定：作業場所において、有害物質が局所的に高濃度であったり、
短時間に多量の有害物質が放出されるような場合には、
Ａ測定の結果（平均的な状態）だけでは、労働者への大きな暴露の危険性を見逃しかねません。
そのような場合、当該の地点のみ測定を行うのがＢ測定です。

これらの測定から、表１に基づき作業場所の作業環境評価を行います。 【 表１：作業環境評価一覧 】

		Ａ測定
		第１評価値 ＜管理濃度	第２評価値≦管理濃度 ≦第１評価値	第２評価値 ＞管理濃度
Ｂ測定	B測定値＜管理濃度	第１管理区分	第２管理区分	第３管理区分
	管理濃度≦B測定値 ≦管理濃度×1.5	第２管理区分	第２管理区分	第３管理区分
	B測定値 ＞管理濃度×1.5	第３管理区分	第３管理区分	第３管理区分

※第１評価値：作業場所における測定点の高濃度側から５％に相当する濃度の推定値
　第２評価値：作業場所における算術平均濃度の推定値 表１における管理区分とは、表２の通り評価結果を表します。 【 表２：作業環境評価における管理区分の内容 】

管理区分	内容
第１管理区分	当該作業場所のほとんど（95%以上）の場所で気中有害物質の濃度が 管理濃度を超えない状態であり、作業環境管理が適切であると 判断される状態
第２管理区分	当該作業場所の気中有害物質の濃度の平均が管理濃度を超えない 状態であるが、作業環境管理に改善の余地があると判断される状態
第３管理区分	当該作業場所の気中有害物質の濃度の平均が管理濃度を超える 状態であり、作業環境管理が適切でないと判断される状態

有機溶剤についての管理濃度は表３の通りです。
【 表３：管理濃度 】

物の種類	管理濃度
アセトン	500ppm
イソブチルアルコール	50ppm
イソプロピルアルコール	200ppm
イソペンチルアルコール（別名イソアミルアルコール）	100ppm
エチルエーテル	400ppm
エチレングリコールモノエチルエーテル（別名セロソルブ）	5ppm
エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート（別名セロソルブアセテート）	5ppm
エチレングリコールモノ－ノルマル－ブチルエーテル（別名ブチルセロソルブ)	25ppm
エチレングリコールモノメチルエーテル（別名メチルセロソルブ）	0.1ppm
オルト－ジクロルベンゼン	25ppm
キシレン	50ppm
クレゾール	5ppm
クロルベンゼン	10ppm
クロロホルム	3ppm
酢酸イソブチル	150ppm
酢酸イソプロピル	100ppm
酢酸イソペンチル（別名酢酸イソアミル）	50ppm
酢酸エチル	200ppm
酢酸ノルマル－ブチル	150ppm
酢酸ノルマル－プロピル	200ppm
酢酸ノルマル－ペンチル（別名酢酸ノルマル－アミル）	50ppm
酢酸メチル	200ppm
四塩化炭素	5ppm
シクロヘキサノール	25ppm
シクロヘキサノン	20ppm
1，4－ジオキサン	10ppm
1，2－ジクロルエタン（別名二塩化エチレン）	10ppm
1，2－ジクロルエチレン（別名二塩化アセチレン）	150ppm
ジクロルメタン（別名二塩化メチレン）	50ppm
Ｎ，Ｎ－ジメチルホルムアミド	10ppm
スチレン	20ppm
1，1，2，2－テトラクロルエタン（別名四塩化アセチレン）	1ppm
テトラクロルエチレン（別名パークロルエチレン）	50ppm
テトラヒドロフラン	50ｐｐｍ
1，1，1－トリクロルエタン	200ppm
トリクロルエチレン	10ppm
トルエン	20ppm
二硫化炭素	1ppm
ノルマルヘキサン	４0ppm
1－ブタノール	25ppm
2－ブタノール	100ppm
メタノール	200ppm
メチルイソブチルケトン	20ppm
メチルエチルケトン	200ppm
メチルシクロヘキサノール	50ppm
メチルシクロヘキサノン	50ppm
メチル－ノルマル－ブチルケトン	5ppm

石綿等と取り扱い、若しくは試験研究するため製造する屋内作業場では、
その空気中の濃度を測定し、作業環境評価を行います。
作業環境測定には、以下２種類の測定があります。
○Ａ測定：作業場所について、気中有害物質の濃度の平均的な状態を把握するため、作業場所の5点以上で測定を行います。
○Ｂ測定：作業場所において、有害物質が局所的に高濃度であったり、短時間に多量の有害物質が放出されるような場合には、
Ａ測定の結果（平均的な状態）だけでは、労働者への大きな暴露の危険性を見逃しかねません。
そのような場合、当該の地点のみ測定を行うのがＢ測定です。 これらの測定から、表１に基づき作業場所の作業環境評価を行います。 【 表１：作業環境評価一覧 】

		Ａ測定
		第１評価値 ＜管理濃度	第２評価値≦管理濃度 ≦第１評価値	第２評価値 ＞管理濃度
Ｂ測定	B測定値＜管理濃度	第１管理区分	第２管理区分	第３管理区分
	管理濃度≦B測定値 ≦管理濃度×1.5	第２管理区分	第２管理区分	第３管理区分
	B測定値 ＞管理濃度×1.5	第３管理区分	第３管理区分	第３管理区分

※第１評価値：作業場所における測定点の高濃度側から５％に相当する濃度の推定値
　第２評価値：作業場所における算術平均濃度の推定値 表１における管理区分とは、表２の通り評価結果を表します。 【 表２：作業環境評価における管理区分の内容 】

管理区分	内容
第１管理区分	当該作業場所のほとんど（95%以上）の場所で気中有害物質の濃度が 管理濃度を超えない状態であり、作業環境管理が適切であると 判断される状態
第２管理区分	当該作業場所の気中有害物質の濃度の平均が管理濃度を超えない 状態であるが、作業環境管理に改善の余地があると判断される状態
第３管理区分	当該作業場所の気中有害物質の濃度の平均が管理濃度を超える 状態であり、作業環境管理が適切でないと判断される状態

石綿についての管理濃度は表３の通りです。 【 表３：管理濃度 】

物の種類	管理濃度
石綿	５μm以上の繊維として０．１５本／cm3

著しい騒音を発する屋内作業場では、等価損音レベルを測定し、作業環境評価を行います。
作業環境測定には、以下２種類の測定があります。
○Ａ測定：作業場所について、騒音レベルの平均的な状態を把握するため、作業場所の5点以上で測定を行います。
○Ｂ測定：作業場所において騒音の音源等、著しく大きな騒音の労働者への影響はＡ測定の結果（平均的な状態）だけでは、見逃しかねません。
そのような場合、当該の地点のみ測定を行うのがＢ測定です。 これらの測定から、表１に基づき作業場所の作業環境評価を行います。 【 表１：作業環境評価一覧 】

		Ａ測定
		８５dB(A)未満	第８５dB(A)以上～９０dB(A)未満	９０dB(A)以上
Ｂ測定	８５dB(A)未満	第１管理区分	第２管理区分	第３管理区分
	８５dB(A)以上～　９０dB(A)未満	第２管理区分	第２管理区分	第３管理区分
	９０dB(A)以上	第３管理区分	第３管理区分	第３管理区分

表１における管理区分により、講ずべき措置が定められています。 【 表２：作業環境評価における管理区分と講ずべき措置 】

管理区分	措置の内容
第１管理区分	当該場所における作業環境の継続的維持に努めること
第２管理区分	1.当該場所を標識によって明示する等の措置を講ずること 2.施設又は設備の設置又は整備、作業工程又は作業方法の点検を行い、その結果に基づき、改善するため必要な措置を講じ、第１管理区分となるよう努めること 3.騒音作業に従事する労働者に対し、必要に応じ、防音保護具を使用させること
第３管理区分	1.当該場所を標識によって明示する等の措置を講ずること 2.施設、設備、作業工程又は作業方法の点検を行い、その結果に基づき、改善するため必要な措置を講じ、当該場所の管理区分が第１管理区分又は第２管理区分となるようにすること 　※改善するための措置を講じたときは、その効果を確認するため、等価騒音レベルを測定し、その結果の評価を行うこと 3.騒音作業に従事する労働者に防音保護具を使用させるとともに、防音保護具の使用について、作業中の労働者の見やすい場所に掲示すること